中途入社にも入社時研修って必要?

中途入社にも入社時研修って必要?

2018/8/2 更新

即戦力として働いて貰うためにも、入社時研修で土台作りが必要!

中途入社にも入社時研修って必要?

「中途入社には研修は必要ないかなと考えています。大丈夫ですよね?」と尋ねてくる採用担当者がいますが、基本的な社会を性を身につけている中途採用者なら入社研修の必要はないと考えるのは間違いです。 むしろ、中途採用者だから入社時研修を入念に行う必要があります。 中途採用=即戦力という言葉ばかりが選考し、入社初日から他の社員と同じように働かせるのは持っての他です。 今回は、中途採用者に社員研修を行うメリットや、社内研修担当者として人事が「やるべきこと」を紹介していきます。

 

人材教育は必要経費

会社の未来を担う人材を採用し、育てていくことをコストだと考えている会社もあるようですが、それは大きな間違いです。人材教育は『必要経費』です。

しかし、新入社員と同じくじっくり時間をかけて研修を行っているものの、その効果が得られていないという会社も少なくありません。

それは何故なのでしょうか?

丁寧に研修を行っているにも関わらず、成果が得られていないといった場合には、研修内容に齟齬が発生しているのだと考えられます。

新入社員の研修は、社会人としてのマナーなどビジネスの基礎から教えることが多いと思います。

しかし中途入社の研修でこれをやってしまっては逆効果です。
ですから中途入社の入社時研修ではカリキュラムの選定が必要になるのです。

『会社の歴史や理念を学ばせる』

まず始めに教育しなければならないことは、会社の歴や理念でしょう。
中・小企業であれば経営者が直々にそれらのことを語るのが一番伝わりやすいのですが、

そういった状況を作ることが難しい場合は、経営陣が変わりに講師となり、中途採用者に語るようにしましょう。

会社のトップや経営陣が直接語ることで、実際の業務を始める前に企業が大切にしている「核」を共有することで自社への誇りや理解を深めるきっかけになります。

このようなプログラムが自社に存在しない場合には、

  • 自社の歴史や事業展開の歴史
  • 経営理念と事業の背景
  • 自社が持つ社会的役割
  • 自社の風紀・風土
  • 自社で大切にしている価値観

といったことを紹介していくだけでも良いです。

一見、業務になんら関わりのない事がらのように思えますが、中途採用者が前職で学んだ価値観を捨て、新しい地で1から頑張って貰うには新しい風土を学ぶ必要があるのです。

また、自社以外で働いた経験がある中途採用者だからこそ、新入社員以上に時間をかけてこれらのことを学習させ、他社との違い自覚させる意味があるのです。

『中途採用者に期待している役割を自覚させる』

本格的に業務を開始後に、彼らの持つ能力を最大限に発揮して貰うためにも、会社での役割と今後の期待を伝えましょう。

その際に、自社の置かれている現状なども踏まえながら説明していくと今後の活躍により一層の期待ができるでしょう。

「中途採用者が思ったような働きをしてくれない」と嘆く採用担当者ほど、これらの伝達がうまく行っていないケースが多いです。

中途採用者に期待をよせる部分と、現状を打破するための材料を提供してあげることが大切なのです。

また中途採用者と今後の話を進めていくうえで、その社員がどんな考えを持っているのか、またその考えが会社の方針と合っているかなども踏まえながら、両者の方向性を合致させていきましょう。

『就業規則や慣行を教える』

業務を遂行するうえで必要な社内システムや、経理関連の伝票の作成方法・申請のやり方・「ホウレンソウ」の決まり・仕事の進め方など、業務に関連するルールや必要スキルなどを丁寧教えていきましょう。

配属前にこういった研修を受けていれば、業務にスムーズに移行することができ、配属後のトラブルも起きにくいです。

中小企業ではこれらをOJTとして、現場担当者に任せてしまう事が多いですが、できることならば配属前の研修時に全てまとめておこなえるような体制を整えておきましょう。

そうした方が、現場担当者の負担が減りますし、OJTの充実感も図ることができます。

また自社の風土や特殊なマナーがある場合には、そういった事をスムーズに行えるような態勢を用意しておくと、中途採用者は「自分が歓迎されている」という印象を持ちやすく、業務に対するやる気も高めやすいようです。

中途採用者の教育のポイントは、自社理解を深め、前職から自社への社員なったという自覚を1日でも早く持って貰うことです。

そのためにも経営理念や業務背景、仕事の価値観など何を大切にしていて、どこを目指しているのかという『会社の思い』を教える必要があります。

中途採用には期待を寄せる部分も多く、早く即戦力となって働いて欲しいとう気持ちは分かるのですが、それよりもまずは働きやすい環境の土台作りから始める必要があるのです。