職務履歴書のウソを見抜いて優秀な人材を獲得する方法！

学歴/職歴が怪しい。嘘を見抜くには？

採用が困難だと言われている現代で、優秀な人材を迎え入れるためには企業側の「見抜く力」が求められます。 企業に応募してきた人材をどうリファレンスチェックしていくかなど、面接官の力量が試されます。 転職希望者側もなるべく良い条件で採用されたいと思うがあまり、自身の職歴や学歴を詐称するという事案も発生しています。 基本的に、学歴や職歴は自己申告制です。 入社手続きで大学の卒業証明書を要求することはあっても、これまでの職歴の在籍証明までを要求する企業はないでしょう。 ですから、職務経歴に沿って質問し、整合性が取れているかなどディテールを確認することが大切です。 今回は、「学歴/職歴が完璧すぎて怪しい。嘘か本当か見抜くにはどうしたらよいのか？」ということに焦点を当てて、その解決法を紹介していきたいと思います。

履歴書のウソの見抜き方

採用する側としても、直近の職場以前の職歴についてチェックを行うのは非常に難しいことです。

大前提として職務履歴書が正当なものとして選考が進められるわけですから、企業は職務履歴書を頼りに「この人はなかなかのキャリアを持っているようだ」、「この人は時が綺麗だから几帳面そうだ」といったイメージを湧かせることしができないのです。

ですから、転職希望者がここ何年も職を転々としていたり、あるいは無職の期間が長かったとしても、その事を証明する手立てはありません。

ではどうしたら良いのでしょうか。

この問題を解決する鍵は「年金台帳」です。

職務履歴書を提出してきて貰うまでは同じ手順ですが、そのあとに「次回の面談までに社会保険事務所に行って年金台帳のコピーを貰ってきてください」と伝えるのです。

そうして持ってきて貰ったコピーを見れば、過去の経歴が事実であるか判別することができます。

もし何年も職を転々としていたり、無職の期間が長ければ職務履歴書の違和感の原因がそこにあるでしょう。

またその台帳を見ることで、年金保険料の事業負担額と本人負担額の割合も把握できるので、過去の所得状況なども分かってしまいます。

もし面接で「前職では年間●●万円の収入があったので、最低限そこはクリアしたい」と言われていた場合、本気の言葉が本当かどうかという事も分かるのです。

ここでのポイントは職務履歴書を受け取った後で、年金台帳の提出を求めることです。

次回の面接時に持ってきて下さいと言えば、職務履歴書を偽っている応募者は「しまった！」と思うでしょう。

最悪の場合、そこで応募を辞退する可能性も高いです。

学歴のウソの見抜き方

学歴詐称に関しては嘘の付き方に幅があります。

例えば、実際に中卒でいるところを高卒と記入したり、浪人経験があるにも関わらず現役合格と偽ることもあります。

中には実際に通っていた大学と全く別の大学や学部を記載する人までいるのです。

企業側がこういった詐欺に対してしっかり調査を行っているならば、希望者に必要書類の提出を求めたり面接で詳しく話を聞くこともあるのでしょう。ですから、学歴詐欺は簡単に見抜くことができるのです。

話のつじつまが合わない、不自然な回答が目立つといった場合には、真っ先に詐欺であることを疑いましょう。

また卒業証明書の提示を求めたのに、それが出来ないと言われた場合は詐欺だと確信して良いでしょう。

学歴を詐称していた事実が発覚した場合は採用選考を断るか、相手が採用を辞退するのを待ちましょう。

万が一に中途採用が決定した後に学歴詐欺が発覚した場合、「解雇処分」の手続きを取らねばいけないため、そういった人材を採用することはかなりのリスクが伴います。

また求人要項に「採用条件：大卒以上」と明記してある場合、大学中退者が大卒と偽って応募してくる可能性も高いため、リファレンスチェックの重要性が高まります。

学歴・職歴を問わない企業であるならば、大目に見て採用を行うこともあるかもしれませんが、その応募者が人間的に幼稚で信頼に足らない人間であることは言うまでもありません。

職歴・学歴詐欺の調査はどう行うのか

こういったことの調査をどうやって行えばよいのか、と疑問に思う採用担当者の方は多いです。

探偵や興信所を使い、秘密裏に調べるといった方法も存在しますが、これを起用している企業は数少ないです。

大企業やベンチャー企業、また外資系企業であれば、経歴調査を入念に行う必要がありますが、「多額のコスト」や「個人情報保護法」などによって勝手に調べることが難しいのです。

ですから、転職希望者が納得したうえで、署名・捺印を貰い経歴調査を行うようにしましょう。

また電話1本で前の会社に在籍を確認するなどの方法もありますので、中途採用者の経歴詐欺を確認することは案外容易いのです。

また経歴詐欺で運よく入社できたとしても、その後の業務で力不足が露呈したり、企業側のプレッシャーに耐えられなくなって辞めてしまうケースも多いです。

ですから、職務履歴書の内容だけで採用を決めてしまわず、その人の考え方や働き方を考査したうえで採用するようにしましょう。