転職希望者の気持ちを知る

データで見る、転職希望者の実態

採用担当を任された場合、転職を経験したことがないと転職希望者の気持ちを理解することができないために、採用活動をうまく進めることができない場合があります。 転職の経験がないため、転職希望者がどのような悩みを持っていたり、企業にどのようなことを求めているのかがわからず、質問がしにくいこともあるのです。 こういったことを防ぐためにも、採用担当者は転職者が抱えている悩みや気持ちを知ることが大切です。 データをもとに転職希望者の実態を探っていきましょう。

転職を考えた理由を知ろう

まず、転職希望者が転職を考えた理由を知りましょう。

転職サイトのDodaが、2016年10月から2017年3月に転職活動を行った人で、転職理由のアンケートを取ったところ、以下のようなランキングになりました。

1位…やりたい仕事がほかにある。
2位…会社の将来性に不安がある。
3位…給与に対する不満がある。
4位…残業が多い、休日が少ない。
5位…専門的な知識や技術を習得したい。

このほかにも、土日祝日に休みが欲しい、女性が働きにくい環境である、人間関係がうまくいかない、など待遇や環境を改善させるために転職を考える人が多いことがわかります。

そういったことから、求人を募集している企業は働き方を改革し、社員が働きやすい環境を整えてあげることで、多くの転職希望者を集めることができるでしょう。

転職先も求める条件を知ろう

転職希望者は、転職先に様々な条件を求めています。

例えば、

• 福利厚生が良い企業であること。
• 残業が少ない会社であること。
• 職場の人間関係が良好であること。
• 安定性のある企業であること。
• 通勤しやすい場所にあること。
• 休日出勤のない企業であること。

などです。

やはり転職希望者は、働き方を重視している人が多く、働きやすい環境で仕事をしたいと考えている人が多いことがわかります。

求人を見つける手段を知ろう

転職希望者が求人を見つける手段を知ることで、自社がどのような求人媒体に求人を掲載すると有効的なのかを知ることができます。

ハローワーク

求人を探す方法としては一般的な方法となります。

信頼性もあり、相談などを行うことができるため、自分に合った転職先を見つけることができます。

知人の紹介

意外にも転職の際に使われる方法です。

特に転職を考えている30代以降の人は、友人や元同僚などの中で採用の権限を持っている人がいます。

なので、今働いている企業よりも待遇が良い場合などは、転職を考えて紹介してもらうことが多いのです。

また、同窓会や取引先から転職先を探す人も中にはいます。

求人サイト

求人サイトは仕事探しの主流になりつつあります。

様々な転職先が掲載されており、その中から自分に合いそうな企業を見つけることができるので、多くの転職希望者が利用しています。

求人内容などを詳しく書くことで、転職希望者により興味を持ってもらえるでしょう。

転職エージェント

転職エージェントでは、カウンセリングを受けることで自分に合った職業を見つけることが可能となり、求人を紹介してもらうこともできます。
様々な企業の求人を紹介する総合型と職種に特化した求人を紹介する専門型に分かれています。

非公開の求人を合わせれば膨大な数の求人から選べるので、転職希望者にとっては利用すると転職が有利に運ぶことができます。

転職希望者の悩みを知ろう

転職希望者には様々な悩みがあります。

その内容を知ることで、転職希望者に沿った対応ができるので、信頼関係を築けることにも繋がり、企業のイメージをアップさせることができるでしょう。

年代別に転職希望者の悩みを紹介していきます。

20代の転職者の悩み

• 面接官に、すぐ辞めてしまうのではないかと思われていそう。
• 面接でアピールできるスキルを身に付けていない。
• キャリアがない。
• 自分が持っている能力は他の会社でも通用するのか不安。

30代の転職者の悩み

• 35歳転職限界説を聞いたことがあり、転職ができるのか不安。
• キャリアチェンジをできるかが不安。
• 一時的に給与が減ることに不安を感じる。
• 本当に転職をしても良いのか、先のことを考えると不安を感じる。

40代の転職者の悩み

• 記憶力の衰えで仕事を覚えられるかが不安。
• マネジメント能力がそれほど多くないから転職できるかわからない。
• 求人が少なそう。
• 即戦力になれるか不安がある。
• 伸びしろがないと思われそう。

などがあり、年代によって様々な悩みがあることがわかります。

採用活動をするにあたり、転職希望者の気持ちを考えることは、とても重要なことです。
実態を知ることで、採用活動が有利に運ぶことができ、採用自体を改革させることも可能となります。

転職希望者にとって働きやすい環境を作ることで、求人者も多く集めることができるので見直しのためにも、転職希望者の実態を調査していき、採用活動を始めていきましょう。