【成果の出る求人情報の書き方】企業概要編

【成果の出る求人情報の書き方】企業概要編

見せ方で与える印象を変える!

【成果の出る求人情報の書き方】企業概要編

求人情報には必ず「企業概要」を掲載しなければなりません。 なかなか堅苦しい情報なので、飛ばして読んでしまう人も多い情報ともいえます。 しかし、企業にとっての概要は成長率や安定性など転職希望者に最もアピールしておきたい項目です。 では、企業概要ではどのような書き方をすれば、より多くの求職者を惹きつけられるのでしょうか?

 

そもそも企業概要とは?

企業概要とは簡単にいうと企業の全体像をざっくり説明したものです。

例えば代表取締役は誰なのか、資本金はいくらであるか、事業内容もあてはまります。
どのような企業規模でどのような事業を展開しているか企業の全体像を把握するための掲載事項といえます。

企業概要にはどんなことを記載する?

企業概要は、企業によって違いますがおおよそ以下のような記載内容を掲載します。

  • 社名
  • 本社、事業所の所在地
  • 代表取締役社長
  • 設立年月日
  • 資本金
  • 売上高
  • 従業員数
  • 事業内容
  • 関連企業
  • 取引先銀行

企業概要は希望対象企業になるための判断基準や面接準備のために重要な情報です。

本社や所在地住所を見れば実際の勤務地のイメージがつきますし、転勤あるなしの可能性も自然に表現できます。

資本金、売上高、従業員数でだいたいの規模も把握できるので、売上高の推移で今後どのように成長していくかの予測もつきやすくなるでしょう。

関連企業が多ければ、その分信頼度が高く出向の可能性などの判断につながるので、企業概要には転職希望者にとって有利な条件をアピールできる項目になります。

編集できない情報は安定度の目安になる

勤務条件や設立年月日などは編集できないデータであるため、採用担当者は工夫のしようがないと思いがちです。

しかし、不況が続いているこの時代にははっきりとした数字で企業の安定度を見極めて企業選びする人も多くなってきています。

設立してからまだ間もない企業は、どれくらいの成果を遂げているか、取引企業先などのデータを同時に掲載しながら企業への将来性や堅実性をアピールしてみましょう。

「もう少し給与のアップが見込めれば」「勤務地がもっと近ければ・・・」と採用担当者はジレンマを抱えながら情報を掲載していつ人が多いので、ここで具体的な表記例を参考にしてみてください。

【悪い例】

  • 希望職種:営業(契約社員)
  • 給与:月収○○円以上
  • 勤務場所:○○県

【良い例】

  • 希望職種:営業(契約社員)

※自社はキャリア採用は全て契約社員となっていますが、入社半年経過後に正社員登用の可能性があります。

過去に10名中9名の登用実績があり、そのうちの1人は本人の希望により契約社員で雇用継続中です。

給与:固定給制 月収25~35万円(残業代は別途支給します)

主任(勤続年数2年)月収25万円 年収400万円
係長(勤続年数3年)月収30万円 年収480万円
課長(勤続年数6年)月収35万円 年収560万円

勤務場所:○○県

※支店への転勤あり、ただし入社時の勤務場所は相談に応じます。

契約社員を募集する場合は、正社員雇用が多い中どうしても除外されてしまいがちな求人情報です。

中にはキャリア採用を正社員で行う例がないため、入口は全員契約社員の雇用にするしかない企業もあるでしょう。

こうした慣例や形式が短所となり、採用時の雇用形態を変更できない場合は、上記の具体例のようにコメントを追記して転職希望者の不安や不満を緩和するようにすることがポイントです。

給与についても同様のことがいえます。

募集対象の最低賃金のみを掲載するのではなく、企業内のポジション毎に月収や年収を設定しておくと、入社後に年収がアップする可能性もあるという考えにもなります。
入社時は最低の給与額でも自分の実績や成果次第によっては、大幅に給与をあげることができるという安心・意欲にもつながるでしょう。

転職希望者にとって給与の具体的な表記は、事前に知っておくのとそうでないのとでは募集率にもかなりの差が生じます。

デメリットな条件は細かな配慮でカバーする

勤務場所は、転勤の可能性が高い地方勤務になると「知らない土地で働く不安」から応募を敬遠されてしまいがちです。

場合によっては、本人よりも家族から反対さけるケースも多いでしょう。

その土地の土地柄や居住環境、子どもの教育環境などを備考欄に追記して、とりあえず面接を受けてみようという気持ちにさせるよう工夫してください。

勤務場所:○○県△△市

○○県△△市は××駅から電車で約40分。大型ショッピングセンターが豊富にあり、小・中学校は徒歩圏内です。

転職によって転居が必要な場合は、3LDKの社宅を○万円の自己負担額でご利用ください。
もちろん、赴任時の引越し費用等は自社にて全額負担致します。

以上のように、企業側の配慮がある求人情報は風土を読み取って応募に踏み込む転職希望者もいます。

最近では、社内公募制度によって職種転換などを設けている企業も出てきています。
制度の有無だけではなく、実際に希望が通っている人の割合、職種転換の事例をあげて記載すると魅力的な勤務条件になってくるでしょう。