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筆記試験の結果を判断材料に!
新卒採用では応募者の能力を判断する目的として、筆記試験が取り入れられています。 では、中途採用の場合は筆記試験を導入する必要があるのでしょうか。 ここでは、中途採用で筆記試験を行う必要性や導入にあたって気を付けるポイントをご紹介します。
筆記試験は書類選考や面接では不明な能力や社会性などを補完する目的で行われます。
企業によってどれだけの結果を重視するか異なりますし、面接などと総合的に判断する、一定基準であれば面接次第など判断基準は様々です。
また、一般的に行われる試験は「一般常識試験」「適性検査」「論文」の3つですが、企業によって行う試験の数も異なります。
また専門職の場合は「専門知識試験」を実施するケースもあるようです。
これらの筆記試験は主に新卒採用に導入されており、基本的に中途採用では導入されていません。
しかし、近年は入社後の配属先の決定や育成のために中途採用でも導入するケースが増えているのです。
さらに、わずかな時間で応募者の性格や知識量などをみることができ、求めているイメージ像との一致や不一致を客観的にチェックすることできます。
候補者の能力をしっかり見極めた上で採用したいと考える場合、筆記試験による選考は有効な手段だと言えます。
筆記試験といっても目的に応じた試験があります。
全て導入すれば良いというわけではなく、試験内容を理解して見極めたい内容の試験を導入することが選考の混雑を防ぐポイントです。
では、筆記試験の概要をチェックしていきましょう。
この試験では一般的な常識や教養、時事問題などを組み合わせた問題が出題されます。
これらの問題から社会人としての素養を見ることができるのです。試験内容は公務員試験や行政書士試験などを参考にすると良いでしょう。
この試験では職務をしっかり遂行できるか、ビジネスパーソンとしての能力や特性を保有しているかを、科学の視点や客観的に見ることができる試験です。
基本的に、入社後の昇進・昇格をフォローするために導入するケースがあります。
求める資質やどの適性をチェックするか、結果をどのように活用するのかなど試験を行う目的を明らかにして、それに適しや種類の試験を選択しましょう。
論文は基本的に応募書類の受付と同時に提出し、書類選考の材料として使うこともあります。
この試験では保有する知識や理解力、思考力、アイデア力、文章の表現力を判断することが可能です。
筆記試験は優秀な人材を見極める良い手段です。
しかし、導入方法を間違えてしまうと人材の確保どころか、人材を手放す可能性があります。
では、実際に中途採用で筆記試験を導入する場合、どのようなことに気を付けるべきかご紹介していきます。
筆記試験を導入する上で大切なことは、どういう目的で導入するのか目的を明確にすることが重要です。
筆記試験は書類選考や面接の補完として行われる選考なので、どの能力や適性を知りたいか目的を必要とします。
それぞれの試験の見る結果は異なるので、どの試験を導入するべきか求める人物像と照らし合わせて検討しましょう。
新卒採用の筆記試験は能力をしっかり見極めるために60分や90分と長時間行われます。
しかし、中途採用の場合は15分から30分程度に設定した方が良いでしょう。
長時間の試験は心身ともに負担がかかりやすいので、試験の時点で離脱してしまう可能性があります。
そうなってしまえば、面接や採用に進めたい人材をとり逃してしまう事態になるでしょう。
中途採用の場合は試験を通じで能力をしっかり見るというより、傾向性や性格を理解して配属先や育成方法の活用に充てるのが良いです。
筆記試験はメリットが大きいですが、デメリットも存在します。
人間が持つ本来の実力は筆記試験だけで見ることはできません。なので、筆記試験だけが合否をする判断にはならないでしょう。
中途採用では即戦力が期待されるため、試験の結果にこだわってしまうケースも少なくありません。
しかし、結果を重視するあまりに、即戦力となる可能性がある人材を見落としてしまう可能性も考えられます。
特に一般常識試験では国語や数学、英語など一般教養の問題が出されますが、仕事には直接関係ない問題なので完全に実力を判断することはできません。
また、適性テストは科学的、客観的に適性を判断するものなので、本質と違う結果が出ることもあるのです。
これは論文でも考えられることで、立派な文章が書かれていても人物像を把握する手段として効率良くありません。
このことから、筆記試験はあくまでも判断材料の目安として考えて導入する意識が大切です。
このように、筆記試験でその人の能力や性格などを把握することで採用判断の材料に活用でき、さらに入社後のフォロー体制などを考えることができます。
しかし、人材の本質を見抜くためには面接や書類選考の過程も大切なので、トータルな結果を見る時に必要な選考だということを理解しておきましょう。導入にあたり、応募者の負担を軽減する工夫も大切です。